最近の世界的なインフレ動向と日本の賃金が上昇しない状況

が深刻さをますなかで、テレビでも日本のこうした状況について

コメントされる解説者がよくテレビに出演されています。

そのなかでも最近よく目にするのが、デービッド・アトキンソン氏

ですが、どのような経歴の持ち主なのか気になるところで

調べてみました。

デービッド・アトキンソン氏のWiki的経歴は

デービッド・アトキンス氏は、イギリス生まれのイギリス人です。

卒業後は、アンダーセン・コンサルティング（アクセンチュアの前身）

やソロモン・ブラザーズに勤務し[、1990年頃に来日しています。

1992年にゴールドマン・サックスに移ってアナリストとして活動されています。

その時はバブル崩壊後の日本の銀行に眠る巨額の不良債権を指摘するなど

話題をよびました。当時不良債権問題が顕在化し、その名を高めています。

2006年10月にパートナーに選出されたが、2007年１月初旬に就任したその日に

退職した経緯をもっています。

その後アナリストを引退して茶道に打ち込む時期を経て、長野県軽井沢町に所有する

別荘の隣家が日本の国宝や重要文化財などを補修している小西美術工藝社社長の

家だった縁で経営に誘われて2009年に同社に入社し、2010年5月に会長就任しています。

2011年4月に社長兼務となって、高齢・高給職人に対する賃金カットと若年職人に

対する正規雇用化と体系的な教育の導入などの経営の近代化と建て直しにあたった

ことで有名です。その後は日本の文化財政策・観光政策に関する提言などを

積極的に行うようになり、東洋経済新報社の著書『新・観光立国論』で

2016年に三田証券株式会社の社外取締役に就任し、2017年6月に日本政府観光局の

特別顧問に就任しています。

https://mobile.twitter.com/atkindm/status/1558260121502814208

デービット・アトキンス氏の出身高校大学は

彼はイギリス出身ですが、オックスフォード大学で日本学を学んでいます。

高校については、公表されていないようですが、おそらく地元の高校

だと思われます。

上記でも記述しましたが、その後ソロモンブラザーズやゴールドマンサックスという

超一流の投資銀行の日本法人で幹部を務め、その後転身しています。

デービット・アトキンス氏の評論の評判は

アトキンソンは名だたる投資銀行のパートナーにまで昇りつめていますので

非常に優秀な方なのはまちがいないです。

2017年に日本政府観光局の特別顧問に任命され、その縁で菅官房長官の

観光政策や経済政策のブレインになりました。菅総理のときには

政府の成長戦略会議の議員に竹中平蔵先生と共に任命されています。

ということで、アトキンス氏は、菅元首相から評判が高かった評論家

です。

オックスフォード大学で日本学を専攻、ゴールドマン・サックスで日本経済の

「伝説のアナリスト」として名をはせたデービッド・アトキンソン氏。

退職後も日本経済の研究を続け、日本を救う数々の提言を行ってきた彼は、

このままでは「①人口減少によって年金と医療は崩壊する」「②100万社単位の中小企業が破綻する」

という危機意識から、『日本企業の勝算』で日本企業が抱える「問題の本質」を徹底的に分析し、

企業規模の拡大、特に中堅企業の育成を提言している。

今回は、「政府支出を増やせば経済は成長する」という説のどこがおかしいか、

徹底的に解説してもらう。

今回の記事のまとめは、以下のとおりです。

（1）積極財政派は、緊縮財政が原因で日本経済が成長していないと主張している

（2）その理屈は単純

（3）政府支出増加率とGDP成長率との間に、0.91という極めて強い相関係数がある

（4）近年の日本の政府支出増加率が先進国の中で極めて低いから、GDP成長率も低いという

（5）しかし、政府支出増加率とGDP成長率の間の相関係数0.91は、ただの相関関係

（6）事実、税収とGDP成長率の相関係数も0.87である。よって、単純に相関関係だけを見るならば、

「増税をすれば経済が成長する」という理屈も成立する

（7）政府支出と経済成長がどう連動しているのか、因果関係をしっかりと確認するべきである

（8）海外の経済学者は、財政支出を増やせば経済が成長するという因果関係の

エビデンスは乏しいとしている

（9）逆に、経済が成長するから政府支出が成長するというワグナーの法則はいまだに最も有力

（10）今は労働参加率が史上最高水準なので、単なる量的景気刺激策も効果がない

（11）したがって、財政出動は慎重に、乗数効果の高い生産的政府支出（PGS）を

集中的に増やすべきである

（12）「新しい資本主義」を標榜するのであれば、政府の支出は研究開発、設備投資、

人材投資を中心に行うべきである

（出典：東洋経済より）

https://toyokeizai.net/articles/-/508019

まとめ

今回は、最近テレビでもよく拝見するアトキンス氏について紹介

しました。イギリス出身で元大手投資銀行のアナリストの経験

と日本文化にも精通している経歴を活かして、日本の経済や雇用文化

についても精通されていることがわかりました。